前回の続き・・

「看護小規模多機能型居宅介護」の理解を深めるうえで、

「小規模多機能型居宅介護」普及の発生源は、居宅介護支援のケアマネジャーで

「看護小規模多機能型居宅介護」普及の発生源は、訪問看護ではないかと思って

いる。（発祥は別の話だが・・）と述べた。

訪問看護は、在宅で看護処置やリハビリテーションの支援を必要としている方が

主なご利用者となる。

そのご利用者の病状が重篤化、あるいは新たな病気を発症した場合には病院へ行っ

て必要な治療を受けることになるわけだが、病院へ行って治療を受ける状態では

ないが集中的な看護処置やリハビリテーションを行う必要があり、在宅では対応が

難しいという場合がある。

そうした場合に、治療の必要がない「バックベッド」があると、在宅生活の継続を

支援することが可能となるという発想から看護小規模多機能型居宅介護が普及して

いったのではないかと考えている。

居宅介護支援のケアマネジャーが通所介護、訪問介護、短期入所を同時に利用の

調整を行う必要があるご利用者の多くは、程度の違いはあるが認知症状を発症して

いる方が多くいる。

そのことから、「小規模多機能型居宅介護」の主な対象となるご利用者は、病状は

ある程度安定している認知症状を発症した介護力が弱い方となる。

一方で、訪問看護と通所介護、訪問介護、短期入所を同時に利用の調整を行う必要

があるご利用者の多くは、積極的な治療は必要ないが継続的な看護処置やリハビリ

テーションの支援を必要としている方である。

そのことから、「看護小規模多機能型居宅介護」の主な対象となるご利用者は、

終末期に在宅での看取りを望んでいる方や神経難病等による人工呼吸器や経管栄養

を受けている方となる。

例えるなら、「小規模多機能型居宅介護」と「看護小規模多機能型居宅介護」の

主な対象となるご利用者は、「特別養護老人ホーム」と「介護老人保健施設」の

主な対象となる入居者との違いに匹敵する。

当方で行ったいくつかの試みを通じて、この違いを再確認することになった。

また話が長くなってきたので、続きは次回に持ち越すこととしたい。