先週当ブログで、「短時間利用の（リハビリ型）通所介護は介護保険制度の事業と

して継続することは妥当ではないように思えてくる。」とコメントしたところ、

「その意見は暴論だ！無くしてよい事業ではない！」といったご意見を頂戴した。

 

誤解の無いように伝えておきたいが、私は「短時間利用の（リハビリ型）通所介護

はこの世から完全に無くなってもよい」などとは言っていない。

そのブログコメントにも「この事業は、介護保険制度とは違った形で継続する方が

良いのではないだろうか。そのためには、地域活動の支援をもっと積極的に行う

政策が必要になってくる。」と申し上げた。

そして、何度も繰り返すことになるが、要援護者が生活を維持する上で、必要性の

高いサービスも低いサービスも全て介護保険制度下で実施することは、財源やマン

パワーの面から無理が生じると申し上げている。

 

以前、当ブログで

飯島勝矢東京大学教授らの研究する「フレイル予防を通じた健康長寿のまちづく

り」をご紹介した。

同研究では、運動習慣がなくても文化的活動や地域活動の習慣がある人は、運動習

慣しかない人と比べるとフレイル状態に陥るリスクが１/３に減るそうである。

つまりは、フレイル予防への優位性は

『　地域活動　＞　文化的活動　＞　運動習慣　』となっており、運動習慣の貢献

度が一番低いことになる。

一人で運動や体操を黙々とやっている人よりも運動なんか一切しないけど町内会の

行事には必ず参加している人の方が健康でいられるということだ。

 

短時間利用の（リハビリ型）通所介護は、（リハビリ型）とはいっても提供される

サービスは医学的なリハビリテーションではなく、治療という側面も持ち合わせて

いないため、フレイル予防の要素が強い。

また、短時間利用の（リハビリ型）通所介護は、理学療法士等のリハビリ専門職の

配置義務はなく、仮に同職種が配置されていたとしても、同事業所内で医師の指示

に基づくリハビリテーションを行うことはできない。

 

当方では、様々な形の地域活動や文化的活動を主催あるいは自治会等と共催して

介護保険外の自主活動として行っている。

様々なバリエーションのこうした活動が全ての生活圏域にあれば、フレイル予防

をある程度は網羅することができると考えている。

そうすることで、介護保険制度下の短時間利用の（リハビリ型）通所介護がなくて

も十分に社会的ニーズにこたえることができると思う。

 

しかし、地域によっては中々実現が難しいところもある。

そういった地域に対して後方支援を行うことが自治体に求められていることでは

ないのだろうか。